D2Cとは?概要からメリット・デメリット、成功事例まで幅広く紹介

インターネットで誰もが気軽に買い物を楽しむようになり、ECサイトが発展したことから、D2Cは非常に注目を集めるマーケティング手法となりました。
コスト削減を図ったり独自のマーケティングを展開したりできるため、ネット通販を手掛ける多くの企業がこの手法を取り入れています。

D2Cマーケティングを成功させるためには、思わず購入したくなるような魅力ある商品の開発や、それを広く知らしめる適切なマーケティングが必要不可欠です。
そこで今回は、D2Cの基礎知識やメリット、デメリット、成功のポイントまで幅広く紹介します。

注目度の高まっている「D2C」とは

まずは、D2Cとはどのようなものなのかについて解説します。

D2Cの仕組みについて

D2Cとは、「Direct to Consumer」の略称です。製造元のメーカー・ブランドが自社で開発した商品やサービスを、小売店などを仲介することなく、ECサイトなどを利用してユーザーに直接販売するような形式を指します。
消費者に直接商品を売る手法自体は以前から存在していましたが、D2Cではインターネットという情報テクノロジーを最大限に活用しているのが特徴です。

アパレルを例にとると、D2Cでは自社ブランドの衣服を工場で製造した後、問屋には卸さずに自社のECサイトに商品ページを作成して販売し、注文が入れば自社が抱えている倉庫からユーザーに直接商品を出荷するイメージです。仲介業者がいないため、基本的にはすべての工程を自社の従業員が担います。

EC市場の発展によるD2Cの高まり

企業が一般消費者に商品を販売するBtoC-ECの市場規模は、年々右肩上がりに成長を続けています。
経済産業省の「令和2年度産業経済研究委託事業」によると、2020年度の国内のBtoC-EC市場規模は19兆2,779億円。前年比ではほぼ横ばいですが、11兆1,660億円だった2013年からは約1.7倍に成長しており、今後もこの傾向は続いていくとみられています。
このようなEC市場の発展が、仲介業者を介さずにECサイトを利用するD2Cへの注目を高めているといえるでしょう。

また、2020年にはスマートフォン経由の市場規模が50.9%と初めて過半数を突破しており、スマートフォンの急速な普及もD2Cの広がりを勢いづかせている一因となっています。

D2Cと従来のビジネスモデルの違い

従来のビジネスモデルでは、メーカーが製造した商品がユーザーの手元に届くまでには卸問屋や小売店、代理店などの複数の仲介業者が介在していました。そのため、メーカーが製造してからユーザーの手に商品が渡るまでには数段階のマージンが発生し、最終的な小売価格を逆算するとメーカーの利益が少なくなってしまうという問題がありました。

一方、D2Cのビジネスモデルでは、商品を製造しているメーカーが自社で運営するECサイトを通じて商品を直接ユーザーに販売します。商品がユーザーに届くまでに仲介業者が介在しないため、メーカーの利益率が高まります。そのため、場合によっては従来のビジネスモデルの時よりも安い価格で販売されるケースもあります。メーカーとユーザーの双方にとって大きなメリットがあるビジネスモデルなのです。

また、実店舗でユーザーが商品を購入するビジネスモデルにおいては、ユーザーの消費行動をメーカーが細かく分析することは難しい状況にありました。しかし、D2CならECサイトを訪れてから商品を購入するまでの一連の行動をデータで取得できるため、消費行動を分析しやすいという特徴もあります。

D2CとB2Cの違い

D2CとB2Cの主な違いは「中間業者が入るかどうか」です。企業と消費者間の取引という点では同じですが、B2Cは卸売業者や問屋、スーパー、デパートなど、商品が消費者の元に届くまでに多くの業者が介在します。一方、D2Cはメーカーが生産した商品を直接消費者に販売するもので、中間業者が入らないのが特徴です。

D2Cのメリット

では、D2Cには具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。
主なメリットを4つ紹介します。

収益性が⾼い

実店舗であれば問屋などの業者を通過して小売店に陳列されるまでの間に商品の販売価格に中間マージンが上乗せとなります。
またECモールであればモールの運営企業に対して販売手数料を支払う必要があります。
ECモールのシステム手数料は10%近くに設定されているケースも少なくありません。
しかし、D2Cは商品の製造者が直接ユーザーに対して商品を販売するため、仲介業者に支払う中間マージンが発生しません。
これによって商品がユーザーの手元に渡るまでのコストを大幅に削減できる上、収益性を高められるというメリットがあります。

経費削減につながる

複数の実店舗やECモールに出品した場合には、各店舗との受発注のやりとりや返品対応などの業務が発生し、多くの送料や人件費が必要となります。
一方、D2Cでは商品を自社で一元管理するため煩雑な受発注の管理業務が発生することがなく、送料や人件費を削減することができます。
これらのコストを削減できれば、そのコストを新たな商品企画の予算に回したり、価格に反映させたりといった施策を打つことができるでしょう。

顧客との距離が近くなる

D2Cではユーザーと直接やりとりする機会が増えるため、顧客との距離が近くなります。特に、SNSなどを活用するとユーザーの声を直接集めやすくなるため、どのような商品やサービスが求められているのかをリサーチしやすくなるというメリットもあります。ユーザーのニーズを把握して満足度の高い商品を提供し続けられればお互いの信頼関係が深まり、リピーターを増やすことにも繋がります。顧客に近い位置でマーケティングを行うことにより顧客に寄り添った施策を届けやすくなるため、顧客満足度を高めてファンを作りやすいのがポイントです。

顧客データの収集がしやすい

D2CではECサイトを通じて商品を販売します。ユーザーは、ECサイトへの訪問・商品を選択しカートに入れる・決済する、といった一連のプロセスを必ず通過しなければなりません。
このような性質から、D2Cには顧客データを簡単に収集できるというメリットがあります。自社のECサイトを訪れたユーザーがどのような商品に興味を持っているのか、どのくらいの商品がカートに入ったままになっているのか、決済を完了した割合など、さまざまなデータを収集できます。データを参照してユーザーの購入行動を妨げている箇所を発見し、ECサイトを改善していくことによって、さらに顧客満足度や売上を高めることが可能です。

また、顧客データを収集し続けることで、顧客が自社にどのようなサービスを期待しているのかを把握しやすくなります。顧客の声を収集しやすいのもD2Cのメリットの一つです。

型にとらわれないマーケティングが可能

ECモールや小売店などを介した販売方法は、マーケティングに一定の制約を受けるケースがほとんどです。
定められた規定の中で商品を宣伝しようとすると、競合商品と一括りに並べられて差別化が難しくなるため、持ち味を生かしきれない場面も出てきます。

一方、D2Cで直接販売すると、商品の魅力を他社製品と比較されることなく正確に伝えられるチャンスが生まれます。親しみを感じさせるブランディングから高級感を押し出したイメージ戦略まで、マーケティングは思いのままです。

D2Cのデメリット

メリットがある一方で、D2Cならではのデメリットもあります。
想定される2つのデメリットを紹介します。

初期コストが発生する可能性がある

運営段階ではコスト削減が期待できるD2Cですが、ECサイトを構築したり、自社の流通を確立したりするための初期コストが発生します。
本格的な機能を搭載すると思ったよりも高額になる可能性もあるので、初期コストをかけてでもD2Cを始める価値があるかどうかは事前に十分検討する必要があるでしょう。

また、D2Cを運用するための人的リソースも確保しなければならないため、自社にノウハウがない場合は新たに採用したり、外注したりするコストも計算に入れる必要があります。

認知度向上のため具体的な計画「ブランディング」が必要

ECモールなどが持つ集客力に頼れないため、自社の商品の認知度を高めて購入者を増やすためのブランディングは必須となります。
ECサイトにユーザーを呼び込み、商品の魅力を伝えてファンを増やして販売につなげるには、具体的な計画に則ったマーケティング施策を切れ目なく打ち出していくことが重要です。
すぐに成果が出ない場合も多く、運用が安定するまでの運営コストがかかることを想定しておく必要があります。

安定的な売り上げに達するまでに時間がかかる

D2Cには自社の商品やブランドの知名度を高めるためのマーケティングが必要です。前述の通りすぐに成果が出ないことも珍しくはなく、時間がかかることがデメリットとなります。目標に到達できる顧客数を確保しリピーターを増やして安定的な売上を続けるためには、中長期的な視点で計画を立てる必要があります。

D2Cマーケティングを成功させるためのポイント

D2Cマーケティングを成功させるためのポイント

D2Cマーケティングを成功させるためには、次の5つのポイントに注意して施策を進めることが大切です。

D2Cに適した商品を選択する

D2Cマーケティングに取り組む際は、D2Cに適した商品を商材として選択することが大切です。ECサイトでよく購入されるジャンルの商品であり、かつ一定周期で消費され繰り返し購入されるものが向いていると言われています。

例えばサプリメントや健康食品は7日間や14日間など特定の期間で使い切る想定で販売されているものが多く、継続的なリピート購入が期待できる商品です。またコスメ用品などもある程度決まった期間で使い切るケースが多く、ブランドを気に入ってもらえればリピートの可能性が高くなります。

ユーザーが拡散したくなるような商品を作る

ユーザーが思わず共有したくなり、「買いたい」という気持ちを呼び起こさせるような魅力ある商品づくりは何よりも重要なポイントです。

競合製品との差別化ができていないと、どの店で買っても同じだと思われてしまい、少しでも安く買える店に流れてしまいます。
目を引くようなデザインや他にはない機能性、話題になりそうな限定商品など、ユーザーの興味・関心を引く商品展開を意識することが大切です。

顧客にリピートしてもらうための「サブスクリプション」

最近では、1ヵ月や1年単位で定額の料金を支払うと毎回新しい商品が届く「サブスクリプション」と呼ばれる販売形態が増えてきています。
雑誌で言う定期購読のようなイメージですが、大きく分けて2種類のスタイルが存在します。

・消耗型サブスクリプション
シャンプーやトリートメントなど、一般的なドラッグストアでも手に入る消耗品が一定周期で送られるサービスです。競合他社と価格を比較されやすくなりますが、一度契約すると解約するまで購入し続けてもらえるため、安定した収入源になります。
自動的にリピーターになってもらえるので、リピーターを獲得するための施策を打ち出す必要がなく、効率的な販売手法です。

・サプライズ型サブスクリプション
常に同じものが送付される消耗型とは異なり、毎回違うアイテムが送られてくるのが特徴的なサブスクリプションです。
ワインやコスメ、お花など、娯楽性も兼ね備えたさまざまなアイテムが揃っています。
使わない場合は返品可能なシステムを用意している企業もあり、ユーザーにとっても利便性の高い販売手法です。

ウェブマーケティングの知識を身に付ける

D2Cは自社で商品企画から流通までを完結させなければならないため、ウェブマーケティングの知識を身に付け、効果的なマーケティング施策を継続して打ち出していく必要があります。
自社サイトを通じたブランディングだけでなく、TwitterやInstagram、LINEなど、ミレニアル世代に浸透しているSNSを活用したマーケティングなども効果的です。

物流業務の品質の向上

物流業務の品質を高めることはD2Cを成功させるうえで非常に重要です。
ECサイトを通じて商品を購入するユーザーは少しでも早い商品の到着を歓迎しており、配送遅延や欠品によるキャンセルなどのトラブルを嫌います。
ECサイト上での注文を確認後、できる限りスムーズかつ丁寧な梱包・配送で商品を届けられる物流体制を整えることが、ユーザーからの信頼をより高めることにつながります。

D2Cの成功事例

ここでは、D2Cの具体的な成功事例を3つご紹介しましょう。

BASE FOOD

BASE FOODは、食べるだけで人間に必要なすべての栄養を摂れる「完全栄養食」を取り扱っているD2Cブランドです。「誰もが主食を食べるだけで身体に必要な栄養素が摂れたら、もっと簡単に健康維持ができる」という考えのもとパンやパスタなどの主食を扱っており、その独自性がユーザーからの支持につながり成功を収めています。事業開始から3年後には海外展開も開始されました。「完全食によって健康を実現する」という明確なコンセプトを設定し、そのコンセプトに共感したユーザーがファンとなりブランド力を押し上げた事例です。

土屋鞄製造所

土屋鞄製造所は1965年創業の歴史ある鞄製造所です。最近では、ビジネスウーマンを美しく見せる鞄ブランド「HINON」や背負える仕事用鞄ブランド「OTONA RANDSEL」など、大人をターゲットにした複数のブランド展開を行っています。

土屋鞄製造所では、きめ細かいお客様対応を行いながら新たな情報を提供し続ける体制を構築するために、「少人数でもECサイトを改善し続けられる組織作り」に着手しています。従来よりも拡張性の高い新しいECプラットフォームに移行するとともに、これまで外部の開発会社に運用を委託していた体制を大幅に変更し、社内のスタッフがITに関する知識をつけて、自らプロジェクトをリードしていける体制に組み替えました。

この変化によってウェブデザインをはじめとした多くの業務を社内で完結できるようになり、以前に比べてこまめなサイト改善やスピード感のあるお客様対応が可能になりました。

17kg

17kg(イチナナキログラム)は、10代の女性から高い支持を集めるプチプライスの韓国系アパレルブランドです。2021年8月現在、Instagramで52.1万人のフォロワーを有しています。

17kgを立ち上げたきっかけは、創業者の塚原健司氏がInstagramを活用したビジネスモデルの可能性にいち早く着目したことにあります。SNSが今ほど発達していなかった時代にInstagramを基軸としたD2Cビジネスに取り組み始めました。当初は収集したデータの活用が課題でしたが、リピート率やコンバージョン率を詳細に計測できるECサービスに乗り換えたことによってターゲットにダイレクトにアピールできるD2Cを実現しました。2019年にはラ・フォーレ原宿に実店舗の第1号店をオープンさせ、オンラインとオフラインの垣根をなくすオムニチャネル化も進めています。

今後のD2Cの展望について

スマートフォンをはじめとしたモバイルの分野は成長を続けており、ECサイトの発展は今後も続いていくと予測されるため、D2Cもさらに広がっていくだろうとみられています。
すでに実店舗をメインの販売先とする小売業・卸売業の販売額は減少傾向にあり、小売業界の縮小に伴い、ECサイトなどを主戦場とする企業が増えていく可能性があります。

音楽業界でサブスクリプションサービスが一般的になったり、車業界でカーシェアリングが普及したりしているように、D2Cにおいてもサブスクリプションがさらに普及していく流れとなるでしょう。
仲介業者に商品を卸せば売れた時代から、商品のブランディングを積極的に行い、自社のファンを獲得できた企業が生き残る時代に移り変わってきているのです。

無理のないD2C運用をすることが重要

ここでは、D2Cの基礎知識やメリットとデメリット、成功のポイントなどについてお伝えしてきました。

スマートフォンをはじめとしたモバイル分野の成長とともにさらに発展していくとみられるD2Cは、コストを削減して収益性を高め、ユーザーにもメリットを還元できる非常に魅力的な販売手法です。
とはいえ、D2Cの運用には物流やマーケティングの専門的な知識も必要になるため、無理のない範囲で運用することが大切です。
ノウハウが十分にない場合には物流やD2Cの運用をアウトソーシングするといった方法もあります。ぜひ一度ご活用を検討されてみてはいかがでしょうか。

D2Cに関するよくある質問