ガイドライン対照表（GRI/SASB）
Global Reporting Initiative（GRI）対照表
当社は、非財務情報の開示に際し、GRIスタンダードを参照しています。
一般開示事項
| GRIスタンダード | 開示項目 | 掲載場所 | 省略事項 | |
|---|---|---|---|---|
| 102: 一般開示事項 | 1. 組織のプロフィール | |||
| 102-1 | 組織の名称 | 企業情報＞会社概要 | ||
| 102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | 企業情報＞会社概要 事業・サービス |
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| 102-3 | 本社の所在地 | 企業情報＞会社概要 | ||
| 102-4 | 事業所の所在地 | 企業情報＞グループ会社・拠点一覧 | ||
| 102-5 | 所有形態および法人格 | IR＞IR資料＞有価証券報告書 IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 |
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| 102-6 | 参入市場 | 企業情報＞グループ会社・拠点一覧 企業情報＞会社概要 事業・サービス |
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| 102-7 | 組織の規模 | 企業情報＞会社概要 サステナビリティ＞ESGデータ サステナビリティ＞事業を通じた社会貢献 |
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| 102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | サステナビリティ＞ESGデータ | ||
| 102-9 | サプライチェーン | ― | ||
| 102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | ― | 当年度は該当なし | |
| 102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 サステナビリティ＞環境＞気候変動（TCFD） |
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| 102-12 | 外部イニシアティブ | サステナビリティ＞環境＞気候変動（TCFD） サステナビリティ＞社会＞人権 |
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| 102-13 | 団体の会員資格 | サステナビリティ＞社外からの評価・会員資格 | ||
| 2. 戦略 | ||||
| 102-14 | 上級意思決定者の声明 | サステナビリティ＞TOPメッセージ | ||
| 102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | IR＞経営方針と成長戦略＞経営方針 IR＞経営方針と成長戦略＞事業等のリスク IR＞IR資料＞有価証券報告書 |
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| 3.倫理と誠実性 | ||||
| 102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | 企業情報＞企業理念 IR＞経営方針と成長戦略＞経営方針 |
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| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | サステナビリティ＞社会＞人権（内部通報制度） IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 |
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| 4. ガバナンス | ||||
| 102-18 | ガバナンス構造 | IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス サステナビリティ＞サステナビリティ方針・体制 |
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| 102-19 | 権限移譲 | サステナビリティ＞サステナビリティ方針・体制 サステナビリティ＞環境＞気候変動（TCFD） |
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| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | サステナビリティ＞サステナビリティ方針・体制 サステナビリティ＞環境＞気候変動（TCFD） IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 |
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| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | ― | ||
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 | ||
| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 | ||
| 102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 | ||
| 102-25 | 利益相反 | IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 | ||
| 102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティ＞サステナビリティ方針・体制 サステナビリティ＞環境＞気候変動（TCFD） |
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| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 | ||
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | ― | ||
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | ― | ||
| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | ― | ||
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | ― | ||
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティ＞サステナビリティ方針・体制 | ||
| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | サステナビリティ＞社会＞人権 | ||
| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | ― | ||
| 102-35 | 報酬方針 | IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 IR＞IR資料＞有価証券報告書 |
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| 102-36 | 報酬の決定プロセス | IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 IR＞IR資料＞有価証券報告書 |
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| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | ― | ||
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 | ― | ||
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | ― | ||
| 5. ステークホルダー・エンゲージメント | ||||
| 102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | サステナビリティ＞社会＞ステークホルダーエンゲージメント | ||
| 102-41 | 団体交渉協定 | サステナビリティ＞社会＞労働慣行（雇用・労使） | ||
| 102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | サステナビリティ＞社会＞ステークホルダーエンゲージメント | ||
| 102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | サステナビリティ＞社会＞ステークホルダーエンゲージメント | ||
| 102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | サステナビリティ＞社会＞労働慣行（雇用・労使） | ||
| 6. 報告実務 | ||||
| 102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | サステナビリティ＞編集方針 IR＞IR資料＞有価証券報告書 |
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| 102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | サステナビリティ＞編集方針 | ||
| 102-47 | マテリアルな項目のリスト | サステナビリティ＞マテリアリティ | ||
| 102-48 | 情報の再記述 | ― | 該当なし | |
| 102-49 | 報告における変更 | ― | 該当なし | |
| 102-50 | 報告期間 | サステナビリティ＞編集方針 | ||
| 102-51 | 前回発行した報告書の日付 | サステナビリティ＞編集方針 | ||
| 102-52 | 報告サイクル | サステナビリティ＞編集方針 | ||
| 102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | お問い合わせ＞サステナビリティに関するお問い合わせ | ||
| 102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | サステナビリティ＞編集方針 | ||
| 102-55 | 内容索引 | サステナビリティ＞GRIスタンダード対照表 | ||
| 102-56 | 外部保証 | ― | ||
| 103: マネジメント手法 | 103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | サステナビリティ＞マテリアリティ | |
| 103-2 | マネジメント手法とその要素 | サステナビリティ＞マテリアリティ | ||
| 103-3 | マネジメント手法の評価 | ― | ||
マテリアルな項目
経済
| GRIスタンダード | 開示項目 | 掲載場所 | 省略事項 | |
|---|---|---|---|---|
| 201: 経済パフォーマンス | 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | IR＞IR資料＞有価証券報告書 IR＞IR資料＞決算短信 |
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| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | サステナビリティ＞環境＞気候変動（TCFD） | ||
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | ― | ||
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | ― | ||
| 202: 地域経済での存在感 | 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | サステナビリティ＞社会＞労働慣行（雇用・労使） | |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | ― | 該当なし | |
| 203: 間接的な経済的インパクト | 203-1 | インフラ投資および支援サービス | サステナビリティ＞社会＞地域コミュニティ | |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | サステナビリティ＞社会＞地域コミュニティ サステナビリティ＞事業を通じた社会貢献 事業・サービス |
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| 204:調達慣行 | 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | ― | |
| 205:腐敗防止 | 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | サステナビリティ＞社会＞従業員の健康・安全 | |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | サステナビリティ＞ガバナンス＞コンプライアンス | ||
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | ― | ||
| 206: 反競争的行為 | 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | ― | 当年度は該当なし |
| 207:税金（2019） | 207-1 | 税務へのアプローチ | ― | |
| 207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | ― | ||
| 207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | ― | ||
| 207-4 | 国別の報告 | ― | ||
環境
| GRIスタンダード | 開示項目 | 掲載場所 | 省略事項 | |
|---|---|---|---|---|
| 301: 原材料 | 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | ― | |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | ― | ||
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | ― | ||
| 302: エネルギー | 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | サステナビリティ＞ESGデータ | |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | サステナビリティ＞ESGデータ | ||
| 302-3 | エネルギー原単位 | サステナビリティ＞ESGデータ | ||
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | ― | ||
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | ― | ||
| 303: 水および排水 (2018) | 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | ― | |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | ― | ||
| 303-3 | 取水 | ― | ||
| 303-4 | 排水 | ― | ||
| 303-5 | 水消費 | ― | ||
| 304: 生物多様性 | 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | ― | |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | ― | ||
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | ― | ||
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | ― | ||
| 305: 大気への排出 | 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | サステナビリティ＞ESGデータ | |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | サステナビリティ＞ESGデータ | ||
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） | サステナビリティ＞ESGデータ | ||
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | サステナビリティ＞ESGデータ | ||
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | サステナビリティ＞ESGデータ | ||
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | ― | ||
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | ― | ||
| 306: 306: 廃棄物(2020) | 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | ― | |
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | ― | ||
| 306-3 | 発生した廃棄物 | ― | ||
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | ― | ||
| 306-5 | 処分された廃棄物 | ― | ||
| 307: 環境コンプライアンス | 307-1 | 環境法規制の違反 | 当該年度は該当なし | |
| 308: サプライヤーの環境面のアセスメント | 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | ― | |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | ― | ||
社会
| GRIスタンダード | 開示項目 | 掲載場所 | 省略事項 | |
|---|---|---|---|---|
| 401: 雇用 | 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | サステナビリティ＞ESGデータ | |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | サステナビリティ> 社会 > 労働慣行（雇用・労使） | ||
| 401-3 | 育児休暇 | サステナビリティ＞ESGデータ | ||
| 402: 労使関係 | 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | ― | |
| 403: 労働安全衛生（2018） | 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | ― | |
| 403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | ― | ||
| 403-3 | 労働衛生サービス | サステナビリティ＞社会＞従業員の健康・安全 | ||
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | サステナビリティ＞社会＞従業員の健康・安全 | ||
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | サステナビリティ＞社会＞従業員の健康・安全 | ||
| 403-6 | 労働者の健康増進 | サステナビリティ＞社会＞従業員の健康・安全 | ||
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | ― | ||
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | ― | ||
| 403-9 | 労働関連の傷害 | ― | ||
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | ― | ||
| 404: 研修と教育 | 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | サステナビリティ＞ESGデータ | |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | サステナビリティ＞社会＞人材育成 サステナビリティ＞社会＞労働慣行（雇用・労使） |
||
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | サステナビリティ＞ESGデータ | ||
| 405: ダイバーシティと機会均等 | 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | サステナビリティ＞ESGデータ | |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | ― | ||
| 406: 非差別 | 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | ― | 当該年度は該当なし |
| 407: 結社の自由と団体交渉 | 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | ― | |
| 408: 児童労働 | 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | サステナビリティ＞社会＞人権 | |
| 409: 強制労働 | 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | ― | |
| 410: 保安慣行 | 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | ||
| 411: 先住民族の権利 | 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | ― | 該当なし |
| 412: 人権アセスメント | 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | ― | |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | ― | ||
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | ― | 該当なし | |
| 413: 地域コミュニティ | 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | サステナビリティ＞社会＞地域コミュニティ 事業・サービス サステナビリティ＞事業を通じた社会貢献 |
|
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | ― | ||
| 414: サプライヤーの社会面のアセスメント | 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | ― | |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | ― | ||
| 415: 公共政策 | 415-1 | 政治献金 | ― | |
| 416: 顧客の安全衛生 | 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | ― | 該当なし |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | ― | 該当なし | |
| 417: マーケティングとラベリング | 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | ― | |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | ― | 当該年度は該当なし | |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | ― | 当該年度は該当なし | |
| 418: 顧客プライバシー | 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | ― | 当該年度は該当なし |
| 419: 社会経済面のコンプライアンス | 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | ― | 当該年度は該当なし |
Sustainability Accounting Standards Board（SASB）対照表
当社は、Sustainability Accounting Standards Board（SASB）の「Professional & Commercial Services」の業務スタンダードを参照しています。
サステナビリティ開示トピックおよび開示指標
| トピック | 指標 | コード | 掲載場所 | 省略事項 |
|---|---|---|---|---|
| データセキュリティ | データセキュリティリスクを特定して対処する方法の説明 | SV-PS-230a.1 | サステナビリティ＞ガバナンス＞情報セキュリティ/個人情報保護 | |
| 顧客情報の収集、使用、保持に関する方針と慣行の説明 | SV-PS-230a.2 | 個人情報の取扱いについて | ||
| （1）データ漏えいの件数 （2）営業秘密情報（CBI）または個人を特定できる情報（PII）に関わる割合 （3）影響を受けた顧客数 |
SV-PS-230a.3 | ― | 当年度は該当なし | |
| 労働力のダイバーシティとインクルージョン | （1）経営幹部および （2）その他の全従業員の性別および人種/民族グループの割合 |
SV-PS-330a.1 | サステナビリティ＞ESGデータ | |
| 従業員の離職率 （1）自発的および （2）非自発的 |
SV-PS-330a.2 | サステナビリティ＞ESGデータ | ||
| 従業員エンゲージメントの割合 | SV-PS-330a.3 | サステナビリティ＞社会＞労働慣行（雇用・労使） | ||
| 専門家としてのインテグリティ | 専門家としてのインテグリティを確保するためのアプローチの説明 | SV-PS-510a.1 | IR＞経営方針と成長戦略＞コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンス報告書 サステナビリティ＞ガバナンス＞コンプライアンス |
|
| 専門家としてのインテグリティに関する法的手続の結果としての金銭的損失の総額 | SV-PS-510a.2 | ― | 当年度は該当なし |
活動指標
| 指標 | コード | 掲載場所 | 省略事項 |
|---|---|---|---|
| 従業員数： （1）正社員とパートタイム従業員、 （2）臨時雇用職員、 （3）契約社員 |
SV-PS-000.A | サステナビリティ＞ESGデータ | |
| 従業員の労働時間、請求可能の割合 | SV-PS-000.B | サステナビリティ＞ESGデータ |
グローバル従業員の性別割合
| 指標 | コード | 掲載場所 | 省略事項 |
|---|---|---|---|
| 経営幹部 | ― | サステナビリティ＞ESGデータ | |
| その他の全従業員 – 非派遣社員 | ― | サステナビリティ＞ESGデータ | |
| その他の全従業員 – 派遣社員 | ― | サステナビリティ＞ESGデータ |